医師の平均年収はいくら？年代・診療科・勤務先別のリアルデータ

医師の平均年収はどのくらい？最新データをチェック

「医師って実際どのくらい稼いでいるの？」と気になっている先生は多いはずです。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は約1,338万円という結果が出ています。

ただし、これはあくまで全体の平均値。年代・診療科・勤務先の種類によって、実際の年収には大きな開きがあります。大学病院に勤務する若手医師と、民間病院の部長クラスでは数百万円の差がつくことも珍しくありません。

この記事では、医師の年収を年代別・診療科別・勤務先別に整理して、リアルな数字をお伝えします。自分の年収が相場と比べてどうなのか、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。

年代別の医師の平均年収

まずは年代別のデータから見ていきましょう。医師の年収は経験年数とともに上がっていき、50代でピークを迎える傾向があります。

注目すべきは20代から30代にかけての年収の伸び幅です。約370万円もアップしており、専門医資格の取得やアルバイト（外勤）の開始が大きく影響しています。30代は「稼ぎ方」が変わるターニングポイントと言えます。

一方で、60代以降は年収がやや下がります。常勤から非常勤へ移行する先生が増えることや、役職を退くケースが増えるためです。とはいえ60代でも1,800万円台をキープしているのは、医師という職業の強みでしょう。

診療科別の年収の違い

「どの診療科が稼げるの？」という疑問は、多くの先生が持っているはずです。診療科によって年収には明確な差があります。

年収が高い傾向にある診療科

一般的に、自由診療の比率が高い診療科ほど年収が高くなる傾向があります。具体的には以下の診療科が上位に来ることが多いです。

• 美容外科・美容皮膚科：自由診療が中心で、勤務医でも高収入を狙いやすい
• 不妊治療：保険適用の拡大はあるものの、自費診療の部分も多い
• 整形外科：手術件数に応じたインセンティブが付く施設も
• 脳神経外科：高度な専門性と緊急対応の負担が年収に反映
• 循環器内科：カテーテル治療など高度な手技が求められる

年収がやや控えめな診療科

• 小児科・産婦人科：労働負担に対して報酬が見合わないとの声も
• 精神科：手技が少ない分、基本給中心の報酬体系になりやすい
• 眼科・耳鼻科：クリニック勤務では高収入のケースもあるが、病院勤務医は平均的

ただし、これはあくまで統計上の傾向です。同じ診療科でも勤務先や地域、ポジションによって年収は大きく変わります。「この科だから稼げる・稼げない」と一概には言えない点は押さえておきましょう。

勤務先別の年収比較

同じ「勤務医」でも、どこで働くかによって年収は大きく異なります。

大学病院

大学病院の年収は他と比べてかなり低い水準にあります。ある調査では年収の中央値が800万円未満というデータもあります。研究・教育のウェイトが大きく、臨床での報酬が抑えられがちです。そのため多くの大学病院勤務医は、外勤（アルバイト）で収入を補っているのが実情です。

一般病院（民間・公立）

一般病院に勤務する医師の年収中央値は約1,500万円とされています。公立系よりも民間病院の方がやや年収が高い傾向があり、病院の経営状況や地域によっても差が出ます。役職が付けば2,000万円台に到達するケースもあります。

クリニック（診療所）

クリニック勤務医の年収中央値は約1,300万円です。ただし、院長（開業医）の場合は中央値が1,500万円以上になり、年収3,000万円を超えるケースも約15%あるなど、バラつきが大きいのが特徴です。

男女別の年収差はある？

医師の世界でも男女間で年収差があるのは事実です。厚生労働省のデータによると、男性医師と女性医師の平均年収には数百万円の開きがあります。

ただし、この差は「性別そのもの」よりも、診療科の選択・勤務時間・キャリアの中断が影響しているケースが多いです。出産・育児で一時的に常勤を離れる女性医師も少なくなく、そうした期間が年収データに反映されています。

近年は時短勤務やフレキシブルな働き方を導入する医療機関が増えており、女性医師が働きやすい環境は少しずつ改善されてきています。

地域別で見る医師の年収事情

実は、勤務するエリアによっても年収に差が出ます。一般的に都市部よりも地方の方が年収が高い傾向があります。

これは、地方では医師不足が深刻なため、高い報酬を提示して医師を確保しようとする医療機関が多いことが理由です。人口あたりの医師数が少ないエリアほど、好待遇の求人が出やすくなります。

逆に、東京・大阪などの大都市圏は医師の供給が比較的多いため、相場がやや落ち着く傾向にあります。ただし生活コストも考慮すると、一概に「地方が得」とは言い切れません。

年収を上げたい医師がやるべきこと

現在の年収に不満がある場合、どんなアクションが取れるのでしょうか。具体的な方法をいくつか紹介します。

1. 外勤・スポットバイトで収入を増やす

手っ取り早いのは、休日や空き時間を使ったアルバイトです。当直バイトや健診バイトは時給が高く、月に数回入るだけでも年間で数百万円の上乗せになります。

2. 転職で年収アップを狙う

同じスキル・経験でも、勤務先を変えるだけで年収が200〜500万円上がるケースは珍しくありません。特に大学病院から民間病院への転職は、年収アップ幅が大きくなりやすいです。

3. 専門医資格・サブスペシャリティの取得

専門医資格を持っていると、転職市場での評価が上がります。さらにサブスペシャリティまで取得すれば、希少性が高まり好条件のオファーを受けやすくなります。

4. 管理職・役職を目指す

医長・部長・副院長といったポジションに就くと、役職手当として年間100〜300万円の上乗せが期待できます。マネジメントスキルも問われますが、年収アップの王道ルートです。

Q&A｜医師の年収に関するよくある質問

Q. 研修医の年収はどのくらい？

初期研修医の年収は300〜500万円程度が相場です。後期研修医になると600〜800万円程度に上がりますが、同年代の他職種と比べると「まだ発展途上」という感覚を持つ先生も多いでしょう。

Q. 医師は年収がいくらあっても手取りは少ない？

年収が高くなるほど税率も上がるため、額面年収1,500万円の場合、手取りは約945万円程度になります。「たくさん稼いでも税金で持っていかれる」という声は医師の間でよく聞かれます。節税対策としてはふるさと納税やiDeCoの活用が定番です。

Q. 開業したら年収は上がる？

開業医の平均収支差額は勤務医の約1.6〜2倍と言われています。ただし、開業にはリスクもあります。初期投資の回収や、経営がうまくいかなかった場合の負担も考慮に入れる必要があります。

まとめ

医師の平均年収は約1,338万円ですが、年代・診療科・勤務先によって実態は大きく異なります。

• 年代別では50代がピークで約1,865万円
• 診療科別では自由診療系が高収入の傾向
• 勤務先別では大学病院が低く、民間病院・開業が高い
• 地域別では地方のほうが年収が高いケースが多い

年収に不満がある場合は、外勤の追加・転職・専門医資格の取得など、複数の選択肢があります。自分の市場価値を正しく把握して、キャリアの次の一手を考えることが大切です。

厚生労働省の統計データは賃金構造基本統計調査（厚生労働省）で確認できます。また、診療科別の年収傾向については医師転職研究所でも詳しいデータが公開されています。転職市場の動向を知りたい方は民間医局のコラムも参考になります。