資産運用の始め方｜忙しい医師でも無理なくできる方法を解説

「忙しくて資産運用を考える暇がない」「何から始めればいいかわからない」。そんな医師は多いのではないでしょうか。高い年収を得ていても、税金と生活費で消えてしまい、気づけば資産が思ったほど増えていないというケースは珍しくありません。

この記事では、忙しい医師でも無理なく続けられる資産運用の方法を、リスク別・目的別に解説します。投資初心者の方にもわかりやすく説明しますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

医師こそ資産運用を始めるべき理由

高所得ゆえの重い税負担

年収2,000万円の医師の場合、所得税と住民税を合わせた実効税率は40%を超えることもあります。稼いだ金額の約4割が税金として引かれるわけですから、手取りを増やすためには運用による資産形成が重要です。

老後資金の準備

医師の定年は病院によって異なりますが、60～65歳で退職するケースが一般的です。開業医であっても、体力的に現役を続けられる年数には限りがあります。豊かな老後を送るためには、現役のうちから資産を積み上げておくことが大切です。

収入が途絶えるリスクへの備え

病気やケガで働けなくなった場合、収入が大幅に減少する可能性があります。資産運用によって給与以外の収入源を持っておくことで、万が一のリスクに備えられます。

医師に向いている資産運用の方法

1. 投資信託（つみたて投資）

忙しい医師に最もおすすめなのが、投資信託の積み立て投資です。毎月一定額を自動で積み立てる「ドルコスト平均法」で、購入タイミングを分散できます。全世界株式やS&P500に連動するインデックスファンドが人気で、低コストで広く分散投資が可能です。

2. 新NISA

新NISAを活用すれば、運用益が非課税になります。つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）を合わせて年間360万円まで投資でき、非課税保有限度額は1,800万円です。まずは新NISAのつみたて投資枠でインデックスファンドを積み立てるのが王道の始め方です。

3. iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは掛金全額が所得控除の対象になるため、節税しながら老後資金を準備できます。運用益も非課税で、受け取り時にも税制優遇があります。ただし、原則60歳まで引き出せないため、余裕資金で積み立てることが前提です。

4. 不動産投資

医師は融資条件が有利なため、不動産投資も選択肢の一つです。管理会社に委託すれば手間はかかりませんが、空室リスクや物件価格の下落リスクは把握しておく必要があります。

5. 個人向け国債

リスクを極力抑えたい場合は、個人向け国債（変動10年型）がおすすめです。元本保証で、金利の下限も設定されています。大きなリターンは期待できませんが、安全性を重視する資産の置き場所として活用できます。

医師向けの資産配分（ポートフォリオ）の考え方

コア・サテライト戦略

資産の7～8割をコア（守り）、2～3割をサテライト（攻め）に振り分ける考え方です。コアには投資信託（インデックスファンド）や個人向け国債を配置し、サテライトには個別株や不動産投資を割り当てます。

年齢によるリスク調整

一般的に、若いうちはリスクを取りやすく、退職が近づくにつれてリスクを下げるのが基本です。「100 – 年齢 = 株式の比率」という目安がよく使われます。例えば35歳なら株式65%、債券35%といった配分です。

資産運用で失敗しないためのルール

年代別の資産運用戦略

20代後半～30代：積極的に攻める時期

初期研修が終わり、収入が安定し始めるこの時期は、リスクを取りやすい年代です。投資期間が長く取れるため、株式比率を高め（70～80%）に設定した積み立て投資が有効です。まずは新NISAのつみたて投資枠を満額使い切ることを目標にしましょう。奨学金の返済がある場合は、返済と投資のバランスを考える必要があります。

40代：守りと攻めのバランスを取る時期

収入がピークに近づく40代は、資産運用の軸を安定させる時期です。株式比率をやや下げて（50～60%）、債券やバランスファンドの比率を上げるのがよいでしょう。また、開業を検討している場合は、開業資金を確保するために一部の資産を流動性の高い商品（普通預金や個人向け国債）で保有しておくことも重要です。

50代以降：リスクを抑える時期

退職が視野に入ってくる50代以降は、資産を守ることを優先しましょう。株式比率を30～40%程度に下げ、債券や現金の比率を高めます。iDeCoの受け取り方法（一時金か年金か）も検討を始める時期です。退職金とiDeCoの受け取りを合わせると退職所得控除の枠を超える場合があるので、税理士に相談して最適な受け取り方を計画しましょう。

資産運用に関するよくある誤解

「医師は高収入だから運用しなくていい」は間違い

高収入だからこそ税金の負担が大きく、手取りは思ったほど多くありません。さらに、開業のための借入れ、子どもの教育費、老後資金など、ライフイベントごとに大きな支出が発生します。現役のうちから計画的に資産を積み上げておくことが重要です。

「投資は危険」も極端な考え

短期的な投機は確かにリスクが高いですが、インデックスファンドへの長期分散投資であれば、歴史的に見てプラスのリターンを得られる確率は高くなります。重要なのは「正しいやり方で」「長期間続ける」ことです。

Q&Aコーナー

Q. 投資に使う時間がないのですが？

インデックスファンドの積み立て投資なら、最初の設定（口座開設＋積立設定）だけ済ませれば、あとは自動で運用が続きます。月に一度残高を確認する程度で十分です。

Q. いくらから始められる？

投資信託は100円から購入可能です。まずは月1万円から始めて、慣れてきたら金額を増やしていくのがおすすめです。

Q. 新NISAとiDeCoはどちらを先に始めるべき？

いつでも引き出せる新NISAから始めるのが一般的です。余裕があればiDeCoも併用しましょう。ただし、節税効果はiDeCoのほうが大きいため、60歳まで使わない資金があるならiDeCoを優先する考え方もあります。

Q. 個別株投資はやったほうがいい？

投資経験が浅いうちは、個別株よりも投資信託から始めることをおすすめします。個別株は銘柄選定の知識と、値動きをウォッチする時間が必要です。忙しい医師には向かないケースが多いです。

Q. 資産運用の相談は誰にすべき？

銀行や証券会社の窓口は、自社の商品を勧められる可能性があるため注意が必要です。中立的なアドバイスが欲しい場合は、独立系のファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのがおすすめです。有料のFP相談は1回5,000～20,000円程度ですが、長期的に見れば安い投資です。

Q. 医師向けの特別な金融商品はある？

一部の金融機関では、医師向けの優遇金利やプライベートバンキングサービスを提供しています。ただし、手数料が割高な商品も含まれている場合があるので、内容をしっかり確認してから利用しましょう。基本的には、低コストのインデックスファンドで十分な資産形成が可能です。

Q. 仮想通貨（暗号資産）には投資すべき？

仮想通貨は価格変動が非常に大きく、投機的な性格が強い資産です。余剰資金の範囲内で少額を保有する分には問題ありませんが、資産運用の中心に据えるのはリスクが高すぎます。税制面でも、雑所得として総合課税の対象になるため、高所得の医師にとっては税負担が大きくなる点にも注意してください。

Q. 投資で損失が出た場合、確定申告で節税できる？

特定口座（源泉徴収あり）で投資をしている場合、損失が出ても確定申告することで「損益通算」や「繰越控除」が可能です。損益通算では、同じ年の他の投資利益と損失を相殺できます。また、損失を3年間繰り越して翌年以降の利益と相殺することもできます。ただし、新NISA口座内の損失は損益通算や繰越控除の対象外なので注意してください。確定申告は面倒に感じるかもしれませんが、税理士に依頼すれば手間なく処理できます。

Q. つみたて投資の引き落とし日はいつがいい？

引き落とし日は給料日の直後に設定するのがおすすめです。「余ったら投資する」というスタイルだと、なかなか継続できません。「先に投資分を確保してから、残りで生活する」という仕組みにすることで、無理なく積み立てを継続できます。引き落とし日が月末に集中すると口座残高不足になりやすいので、給料日の翌日や翌々日に設定しておくとスムーズです。

まとめ

医師の資産運用は、新NISAやiDeCoを活用したインデックスファンドの積み立てから始めるのが王道です。忙しくても自動積立なら手間はかかりませんし、長期的に資産を育てることができます。

「投資は怖い」と感じるかもしれませんが、少額から始めて、経験を積みながら金額を増やしていけば大丈夫です。まずは証券口座を開設するところから一歩を踏み出してみてください。

資産運用について詳しくは、マネハブの医師向け資産形成術や、勤務医ドットコムの資産運用ガイドも参考になります。