医師と育児の両立｜子育て中でもキャリアを諦めない働き方

医師と育児の両立は「無理ゲー」ではない

当直、オンコール、緊急呼び出し──医師という仕事は、育児との両立が難しい職業の代表格だと思われがちです。実際、子育てをきっかけに働き方を変えた医師は43%にのぼるというデータもあります（Dr.アルなび調査）。

でも、「無理だから諦める」のではなく、「どうすれば両立できるか」を考えることが大切です。柔軟な働き方の選択肢は確実に増えていますし、制度面の整備も進んでいます。

この記事では、医師が育児と仕事を両立するための具体的な方法と、活用できる制度について解説していきます。女性医師だけでなく、男性医師の育児参画にも触れていますので、ぜひ参考にしてください。

医師が育児で直面する3つの壁

壁1：不規則な勤務時間

外来・病棟・手術に加えて当直やオンコールがある医師の勤務は、保育園の送迎や子どもの生活リズムと相性が悪いのが現実です。特に当直の翌日もそのまま勤務する「連続勤務」がある環境では、家庭に充てる時間がほとんど取れません。

ただし、医師の働き方改革により連続勤務時間は28時間以内、勤務間インターバルは9時間以上の休息確保が義務化されました。この制度変更を「育児の時間を確保する根拠」として活用できます。

壁2：急な呼び出し

緊急手術や急変対応など、予定外の呼び出しはいつ発生するかわかりません。パートナーや家族のサポートがないと、保育園のお迎えに間に合わないなどの問題が頻発します。

「呼び出しがあったとき、子どもを誰に頼むか」を事前に決めておくことが重要です。パートナー、両親、ベビーシッターサービスなど、複数のバックアップ体制を構築しておきましょう。

壁3：職場の理解不足

「育児のために当直を減らしたい」「時短勤務にしたい」という要望に対して、理解が十分でない職場もまだ存在します。特に人員が不足している診療科では、同僚への負担を心配して言い出せないケースが少なくありません。

しかし、職場環境は自分で変えるか、合う場所に移るかの二択です。言い出しにくいからと黙って我慢し続けるのは、長期的に見て誰にとっても良い結果になりません。

育児と両立しやすい働き方の選択肢

非常勤・定期非常勤

週2〜3日の定期非常勤は、育児中の医師に人気の働き方です。勤務日と休日を明確に分けられるため、子どもとの時間を確保しやすいのがメリット。時給も10,000円前後と高く、短時間でも十分な収入を得られます。

時短勤務

常勤の立場を維持しながら勤務時間を短縮する「時短勤務」は、キャリアの継続と育児を両立するバランスのとれた選択肢です。3歳未満の子を持つ労働者には法律上の時短勤務権がありますが、医療機関での運用実態は施設によって異なります。

さらに、育児介護休業法の改正により、3歳以上小学校就学前の子を養育する労働者にも柔軟な働き方の選択肢が広がりました。始業時刻の変更やテレワークなど、事業主が複数の制度を講じることが義務化されています。

当直なし・オンコールなし

当直やオンコールを免除してもらう、または当直なしの勤務先に移るという選択も有力です。健診クリニックや外来のみのクリニックなど、勤務時間が比較的規則的な職場を選ぶことで、育児との両立がしやすくなります。

在宅医療・訪問診療

在宅医療（訪問診療）は、自分で訪問スケジュールを調整しやすいため、育児との両立がしやすい分野です。オンコールがある場合もありますが、施設によっては複数医師でのシフト制を取っています。

医療DXを活用した新しい働き方

AI問診や音声入力、オンライン診療などの医療DXの進展は、医師の業務効率化に大きく貢献しています。カルテ記載にかかる時間が短縮されれば、その分を家庭に充てることが可能になります。DXに積極的な医療機関を選ぶことも、両立のための一つの戦略です。

活用すべき育児支援制度

院内保育所

院内保育所を設置している医療機関は年々増えています。通勤と送迎が同時にでき、延長保育に対応している施設も多いため、不規則な勤務時間の医師にとっては心強い存在です。転職時に「院内保育所の有無」を条件に入れる先生も多くいます。

育児休業制度

法律上、男女を問わず育児休業を取得する権利があります。最近では男性医師が育休を取得するケースも増えてきており、「育児に協力する」のではなく「主体的に参画する」という意識が広まりつつあります。

パパ育休（産後パパ育休）制度の普及もあり、出産直後の最も大変な時期にパートナーと一緒に育児に取り組む環境が整備されてきています。

病児保育

子どもの体調不良で保育園に預けられないとき、病児保育サービスを利用できると大きな安心になります。自治体や民間のサービスを事前にリストアップしておきましょう。特に医師の場合、「子どもが熱を出したから仕事を休む」がなかなか言いづらい環境もあるため、バックアッププランの準備は必須です。

ベビーシッター・ファミリーサポート

急な当直変更や学会参加の際に頼れるベビーシッターサービスや、自治体のファミリーサポートセンターの登録も検討しておくと、いざという時に困りません。複数のサービスに事前登録しておくのがおすすめです。

子の看護休暇

育児介護休業法では、小学校就学前の子を持つ労働者に対して子の看護休暇が認められています。改正により対象範囲や取得条件が拡大されており、感染症による学級閉鎖時や入園式・卒園式にも利用できるようになりました。制度の詳細は厚生労働省の医師の働き方改革ページで確認できます。

男性医師の育児参画が当たり前の時代へ

育児は女性だけの課題ではありません。「女性が中心となって子育てを行い、男性が時折協力する」という考え方は、もはや時代遅れになりつつあります。

男性医師が育児に主体的に関わることは、パートナーのキャリア継続を支えるだけでなく、自分自身の人生の充実にもつながります。勤務先との交渉や、育休取得の検討など、できることから始めてみましょう。

医師の働き方改革により、時間外労働の上限規制（A水準で年960時間）が設けられました。この制度変更をきっかけに、男性医師が家庭に充てる時間を確保しやすくなったという側面もあります。

「育休なんて取ったらキャリアに響くのでは」と心配する声もありますが、育休を取ったことで評価が下がるような職場は、そもそも長期的に働き続ける場所として適切かどうかを考えてみてください。

育児中のキャリアを途切れさせないコツ

学会やオンライン研修で知識をアップデート

勤務時間を減らしている間も、オンラインで参加できる学会やe-learningを活用して知識をアップデートし続けることが大切です。完全にブランクを作ってしまうと、復帰のハードルが上がります。1日30分でもいいので、学びの時間を確保する習慣を維持しましょう。

周囲とのネットワークを維持する

同期の医師や元同僚とのつながりを保っておくことで、最新の求人情報や職場の状況を把握しやすくなります。SNSや医師コミュニティを活用しましょう。

「完璧」を求めない

育児も仕事も100%こなそうとすると、必ず無理が来ます。「今の時期はこれが精一杯」と割り切る柔軟さが、長いキャリアを歩む上では重要です。医師としてのキャリアは30年以上続きます。育児の大変な時期は、そのうちのほんの数年です。

復職支援プログラムを知っておく

一定期間のブランクがある場合でも、復職支援プログラムを設けている医療機関があります。シミュレーション研修や段階的な業務復帰など、安心して現場に戻れる仕組みが用意されています。ブランクへの不安がある先生は、こうしたプログラムのある施設への転職を検討してみてください。

Q&A｜医師の育児両立に関するよくある質問

Q. 育児中でも専門医の更新はできますか？

できます。多くの学会でe-learningや論文での単位取得が認められています。オンラインで完結する学習機会を活用すれば、育児中でも更新に必要な単位を確保することは十分可能です。

Q. 育児を理由に転職するのは不利になりませんか？

いいえ、不利にはなりません。「育児と両立できる環境を求めて」という転職理由は、転職エージェントにとっても馴染みのあるものです。むしろ条件を明確にして伝えることで、マッチする求人を紹介してもらいやすくなります。

Q. 院内保育所のある病院はどうやって探せますか？

転職サイトの検索条件で「院内保育所あり」を指定できるサービスが複数あります。マイナビDOCTORの女性医師コラムなども参考になります。

まとめ｜医師の育児両立は制度と工夫で実現できる

育児の時期は一生のうちのほんの数年。その間のキャリアを上手に設計できれば、その後の医師人生はより豊かなものになります。日本医師会ドクターサポートセンターの出産・育児ページも参考にしてみてください。